IT業界単価相場とマージン率の実態を公開！エンジニアが損をしない適正報酬の目安

自分の単価、本当はいくらなのか気になったことはありませんか？多くのエンジニアが一度は抱く疑問ですよね。現場でバリバリ働いているのに、給与明細を見ると「あれ、これだけ？」とモヤモヤする…そんな経験、珍しくないんです。

この記事では、2025年最新の単価相場と、不透明になりがちなマージン率の正体を正直に書きました。すべての人に当てはまるわけではありませんが、自分の価値を再確認するヒントにはなるはずです。

私は”エンジニアが不当に買い叩かれない”視点でまとめます。

2025年のIT業界、自分の単価が相場とズレていないか確かめる

「今の報酬、実は相場より低いんじゃないか」そう感じる瞬間ってありますよね。特に隣の席のフリーランスが自分より高い単価で契約していると知った時は、なおさらです。

まずは最新の市場で、職種や経験ごとにどれくらいの金額が動いているのか、客観的な数字を見てみましょう。

意外と、自分の「適正価格」を知らないまま契約を続けている人は多いんです。相場を知ることは、会社やエージェントと対等に話すための第一歩になりますよ。

開発エンジニアからPMまで、職種別の最新単価目安

職種によって単価のレンジは大きく変わります。最近は特に、特定の言語だけでなく「設計からテストまで一貫してできるか」や「クラウドの知見があるか」で、提示される金額に差が出る傾向がありますね。

この数字はあくまで一般的なプロジェクトの月額単価です。開発言語によっても差はありますが、やはり上流工程やインフラ設計に食い込めると、単価の桁が一つ変わることも珍しくありません。

JavaやPythonを扱う開発エンジニアのリアルな数字

開発エンジニアの場合、以前に比べると単価の底上げが進んでいる感じがします。特にJavaは基幹システムでの需要が根強く、手堅く70万円前後をキープしている案件が多いですね。

一方でPythonはAI関連の需要で跳ねることもありますが、Web開発だと他の言語とそこまで変わらないのが現実です。

インフラやクラウドの専門家が評価される理由

AWSやAzureなどのクラウドスキルを持つエンジニアは、今まさに「引く手あまた」の状態です。単なるサーバー構築だけでなく、コスト最適化やセキュリティ設計まで踏み込めるなら、100万円の大台が見えてきます。

インフラは「止まって当たり前」の世界ですが、その責任の重さが単価に直結していると言えますね。

経験年数とスキルセットが単価に与える影響

単価を決めるのは職種だけではありません。実務経験が3年を超えたあたりから、市場価値は急激に高まります。

逆に、どれだけ長く業界にいても、特定の古い技術に固執していると単価が頭打ちになることもあります。

技術力があるのは大前提として、プラスアルファの「現場を回す力」が単価を押し上げます。特に、若手をフォローしながら進められる中堅層は、どの現場でも喉から手が出るほど欲しがられています。

3年目と10年目で単価が倍にならない背景

「経験年数が3倍になれば、単価も3倍になる」とはいかないのがこの業界の難しいところです。実務3年で一通りの開発ができるようになると、単価は一気に上がりますが、そこから先は「技術」以外の武器が必要になります。

10年選手でも、指示待ちのプログラマーのままだと、3年目の若手と単価が変わらない…なんてことも実際に起きています。

スキルの「掛け合わせ」が単価の爆発力を生む

例えば「Go言語×金融ドメイン」や「React×UI/UXデザイン」のように、希少性の高い組み合わせを持つと強いです。一つ一つのスキルはそこそこでも、それらが重なることで「代わりがいない存在」になれるんです。

そうなれば、相場を無視した強気の単価交渉も可能になりますよ。

正社員の年収とフリーランス単価の相関関係

正社員として働いていると、フリーランスの「月単価80万円」という数字を見て驚くかもしれません。でも、額面だけを比較するのは少し危険です。

正社員には社会保険の会社負担や退職金、ボーナスなど、目に見えにくい報酬が含まれているからです。

フリーランスの単価を年収換算する場合は、そこから諸経費を引いて考える必要があります。一般的には「正社員年収の1.5倍から2倍」の売上があって、ようやくトントンか少しプラスになるくらいの感覚ですね。

額面だけで判断すると失敗する理由

月収50万円の正社員と、月単価70万円のフリーランス。一見フリーランスの方が得に見えますが、税金や保険料を自分で払うと、手元に残る金額は意外と近くなります。

もちろん、単価が100万円を超えてくればフリーランスの圧倒的勝利ですが、そこに至るまでのリスク管理もセットで考える必要があります。

会社がエンジニア一人にかけるコストの正体

会社は給料以外にも、かなりの金額をエンジニアに投資しています。福利厚生や教育費、さらには営業が案件を獲ってくるためのコストも含まれています。

これらをすべて自分でやるのがフリーランス、会社に任せるのが正社員。どちらが自分に合っているか、報酬の総量で比較することが大事ですね。

さて、相場が見えてきたところで、次は「なぜ自分の手取りがこれだけなのか」という構造的な問題に踏み込んでみましょう。

マージン率の闇、なぜ私たちの報酬は途中で消えてしまうのか

IT業界で避けて通れないのが「マージン（中抜き）」の話です。自分が現場で100万円の価値を出しているはずなのに、会社から入る給料が30万円…なんて話を聞くと、「残りの70万円はどこへ行ったの？」と不信感を抱くのは当然のことですよね。

でも、結論から言うと「マージン＝すべて悪」ではありません。大事なのは、そのマージンが「納得できるサービス」に使われているかどうかです。

私は、会社が取るマージンは25%〜35%程度が健全なラインだと考えています。これを超える場合は、よほどの手厚いフォローがない限り、見直しを検討すべきですね。

一般的なマージン率の相場と許容できる範囲

SES企業や派遣会社が受け取るマージン率は、一般的に20%から40%程度と言われています。この幅がどこで決まるのか、そして私たちが「これなら許せる」と思える境界線はどこにあるのでしょうか。

30%前後であれば、会社の運営費や営業努力を考えると妥当な範囲と言えます。ただ、これを超えてくると「何にそんなにお金を使っているの？」と疑問を持ったほうがいいかもしれません。

会社がマージンを取らないと倒産する理由

当たり前ですが、会社もボランティアではありません。エンジニアの社会保険料の半分を負担し、オフィスを構え、営業担当者を雇うにはお金がかかります。

マージンが0%だと、会社は一瞬で潰れてしまいます。私たちが安心して開発に集中できる環境を「買っている」と考えれば、3割程度のマージンは必要経費なんですね。

「マージン率公開」を謳う企業の裏側

最近は「うちはマージン率を公開しています！」というクリーンなイメージの会社も増えました。これはとても良い傾向ですが、公開されている数字が「何に対しての割合か」は注意深く見る必要があります。

福利厚生を削ってマージンを下げているのか、それとも営業努力で低マージンを実現しているのか、中身を見極める目が必要です。

商流によって単価はどう変わるのか

IT業界には「多重下請け構造」という、根深い仕組みがあります。元請けから二次請け、三次請けと降りていくたびに、各社がマージンを抜いていく仕組みです。

これが、現場のエンジニアに届く報酬を減らしている最大の要因です。

商流が一つ深くなるごとに、単価は5〜10万円ほど削られると言われています。自分がどのポジションにいるかを知ることは、適正報酬を知る上で外せないポイントなんです。

二次請け・三次請けで働くリスク

商流が深い現場の最大のリスクは、報酬が低いことだけではありません。実は「情報の遮断」が一番怖いんです。

元請けの意向が正確に伝わってこなかったり、急な契約終了（カット）の通告が遅れたりと、不安定な状況に置かれやすくなります。さらに、責任の所在が曖昧になり、トラブルの際に割を食うのも下流のエンジニアになりがちです。

直請け案件に携わることの圧倒的なメリット

クライアントと直接契約している「直請け（プライム）」の案件は、やはり単価が高いです。間に抜く会社がいない分、エンジニアに還元される余力が大きいからですね。

また、顧客の声を直接聞けるため、要件定義などの上流工程に関わりやすく、キャリアアップのスピードも格段に早くなります。

会社が受け取るマージンに含まれる経費と利益の内訳

「30%も持っていかれるなんて！」と憤る前に、その30%が具体的に何に使われているのかを知っておきましょう。これを知ると、自分の会社が「良い会社」なのか「ただ抜いているだけの会社」なのかがハッキリ見えてきます。

特に「待機期間の給与保証」は正社員SESの大きなメリットです。案件が途切れても給料が出るのは、会社が普段からマージンを積み立てているからこそできることなんですね。

営業担当者の動きが単価に反映されているか

優秀な営業担当者は、エンジニアのスキルを高く売り込んでくれます。単価交渉を頑張ってくれる営業がいるなら、その分のマージンを払う価値はあります。

逆に、ただ案件を横流しするだけで、現場のトラブルにも対応してくれないような営業なら、そのマージンは「無駄払い」と言わざるを得ません。

研修や福利厚生、目に見えない「還元」の形

マージンの一部が、書籍購入補助や資格受験料の負担、社内研修に使われているなら納得感がありますよね。単価が高いだけでなく、自分の将来への投資を会社が肩代わりしてくれているかどうか。

この視点を持つと、マージン率の数字だけでは測れない「会社の良心」が見えてきます。

構造の話をしてきましたが、次はもっと具体的に「自分の報酬が適正か」を判定する基準についてお話しします。

私は「還元率70%」を基準に選ぶべきだと断言します

適正報酬を見極めるのは難しい…と感じるかもしれませんが、実はシンプルな指標があります。それが「還元率」です。

案件単価（売上）に対して、自分の額面給与（＋社会保険料などの会社負担分）が何パーセントを占めているか。ここをチェックするだけで、自分が損をしているかどうかが一発で分かります。

私は、エンジニアが納得して働き続けるための最低ラインは「還元率70%」だと考えています。もし計算してみて60%を切っているようなら、それは会社に利益を吸い取られすぎている可能性が高いです。

迷ったら、まずこの数字を基準に自分の環境を評価してみてください。

自分の「案件単価」を把握するための具体的な方法

還元率を計算するには、まず自分の「案件単価」を知る必要があります。でも、会社によっては単価を隠したがるところもありますよね。

どうすれば、角を立てずに自分の売上を知ることができるのでしょうか。

一番確実なのは、営業担当者に「今後のキャリアプランを考える上で、現在の自分の市場評価（単価）を知っておきたい」と正直に聞くことです。これで誤魔化すような会社は、少し警戒したほうがいいかもしれません。

現場でのふとした会話から漏れ聞こえる数字

意外と多いのが、現場のプロパー（プロパー社員）や、他社のエンジニアとの会話で判明するケースです。「この案件、一人あたり100万で出してるらしいよ」なんて噂話が耳に入ることもあります。

もちろん不確かな情報もありますが、複数の情報源を合わせると、自分の単価の輪郭が見えてくるはずです。

商談の際に見える「提示金額」を逃さない

新しい案件への参画が決まる前の商談で、金額の話が出ることもあります。同席している営業がクライアントと単価交渉をしている場面に出くわせば、それがあなたの生々しい市場価値そのものです。

その数字を覚えておき、自分の給料と比較する習慣をつけましょう。

給与・報酬が適正か判断するための「還元率」の計算式

自分の単価が分かったら、さっそく計算するのがおすすめです。ここで言う「還元」には、月給だけでなく賞与や社会保険の会社負担分も含めるのが公平な見方です。

例えば、月額単価が80万円で、年収が500万円（月40万円程度）だとすると、還元率は約50%〜60%程度になります。これに社会保険の会社負担分を足すと、実質的な還元率はもう少し上がりますね。

捨てた選択肢：資格取得に逃げるのは一旦やめる

ここで一つ、あえて外した選択肢についてお話しします。報酬を上げようとして「まずは資格をたくさん取ろう」と考える人が多いですが、私は今回、それを「最優先の戦略」からは外しました。

もちろん資格は無駄ではありませんが、単価交渉の場合「資格があるから10万アップ」となるケースは稀だからです。それよりも、今の自分の還元率を把握し、商流を変える交渉をする方が、圧倒的に即効性があります。

ボーナスを含めた「年収ベース」で考える重要性

月給だけを見ると還元率が低く見えても、ボーナスが手厚い会社もあります。逆に、月給は高いけれどボーナスが一切ない会社も。

最終的に自分の手元に残るのは年間の総額ですから、必ず「年間の売上」と「年間の総報酬」で比べるようにしてください。これが、正しい「還元率」の出し方です。

注意すべき「中抜き」が多い企業の特徴とリスク

世の中には、残念ながらエンジニアを「ただの商材」としか見ていない企業も存在します。そういった企業に長く居続けると、給料が上がらないだけでなく、スキルアップの機会も奪われてしまいます。

特に「単価を教えない」というのは、還元率が低いことを隠したい証拠であることが多いです。透明性が低い環境は、エンジニアにとってリスクでしかありません。

案件を選ばせない「アサイン優先」の文化

エンジニアの希望を無視して、会社にとって利益率が高い（＝中抜きが多い）案件に無理やりアサインする会社は要注意です。「君の成長のためだ」と言いつつ、実は会社が一番儲かる案件に放り込んでいるだけかもしれません。

自分のキャリアパスと、アサインされる案件に一貫性があるか、常に疑ってみる必要があります。

営業担当者が現場の状況を把握していない

現場でトラブルが起きているのに、営業が一度も顔を出さない。それなのにマージンだけはしっかり取っている…これは不健全な状態です。

マージンは「ちょうどいい営業活動と管理」への対価です。その役割を放棄している会社に、高いマージンを払い続ける義理はありませんよね。

自分の立ち位置が分かったら、次は具体的にどう動けば単価を上げていけるのか、戦略を考えていきましょう。

以前は商流がすべてだと思っていました、でも今は違います

単価を上げるための王道といえば「商流を上げること」だと、以前の私は信じて疑いませんでした。元請けに近い位置に行けば、中抜きが減って必然的に報酬は上がる…それは一つの真実です。

でも、最近の市場データや「高還元SES」と呼ばれる新しい企業の台頭を見て、考えが変わりました。きっかけは、二次請けや三次請けでも、還元率を極限まで高めることで、元請けの正社員以上の手取りを実現しているエンジニアが急増しているという事実を知ったことです。

今は「どこで働くか（商流）」よりも「どんな契約で働くか（還元率）」の方が、個人の報酬に与えるインパクトが大きくなっています。商流を上げる努力と並行して、自分に有利な契約形態を選ぶ。

この二段構えの戦略が、2025年以降の正解になると確信しています。

商流を上げて中間マージンを最小限に抑える方法

とはいえ、商流を上げることのメリットは依然として大きいです。無駄な中抜きを排除し、よりクライアントに近い場所で働くためには、どんな準備が必要なのでしょうか。

商流を上げるということは、技術力だけでなく「顧客と直接やり取りするコミュニケーション能力」を証明しないとダメです。まずは今の現場で、より上流の工程に首を突っ込むことから始めてみましょう。

職務経歴書で「顧客折衝」をアピールする

元請け企業が求めているのは「言われたものを作る人」ではなく「顧客の課題を解決できる人」です。経歴書には「Javaで開発しました」だけでなく、「顧客と仕様の調整を行い、工数を20%削減しました」といった実績を具体的に書きましょう。

この一文があるだけで、商流の高い案件への扉が開きます。

商流の浅いエージェントや会社に乗り換える

自分の努力だけではどうにもならないのが、今の会社が持っている「パイプ」です。会社自体が三次請け専門なら、そこから商流を上げるのは至難の業。

その場合は、最初から「エンド直（クライアント直）」や「元請け直」の案件をメインに扱っている会社やエージェントへ移るのが、一番の近道になります。

市場価値を高める高単価スキル（DX・クラウド・AI）の選定

単価は需要と供給のバランスで決まります。みんなができる技術ではなく、これから必要とされるのに人が足りない技術を身につける。

これが、単価をブーストさせる最も確実な方法です。

特にDX（デジタルトランスフォーメーション）の流れは止まりません。レガシーなシステムをモダンな環境へ作り変えるスキルは、今後数年は高単価を維持し続けるはずです。

流行りの技術に飛びつくだけでは不十分

「今はAIが熱いからPythonをやろう」と短絡的に考えるのは少し危険です。大事なのは、その技術を使って「ビジネスにどう貢献できるか」です。

例えばAIなら、単にライブラリを使うだけでなく、それをどう実務のワークフローに組み込んでコスト削減を実現するか。そこまで語れるようになると、単価は跳ね上がります。

「枯れた技術」と「先端技術」のハイブリッド戦略

実は最強なのが、Javaのような「堅牢で枯れた技術」の深い知識を持ちつつ、AWSのような「先端インフラ」も使いこなせるエンジニアです。古いシステムを捨てられない企業にとって、両方の言葉が通じる人は神様のような存在。

希少価値が極めて高いため、相場を大きく上回る単価を勝ち取るできます。

単価交渉を成功させるためのタイミングと伝え方

今の会社で単価を上げてもらいたい場合、タイミングがすべてです。感情的に「給料を上げろ！」と迫っても逆効果。

会社側が「この人を失うのは損失だ」と強く感じる瞬間を狙うのがコツです。

「今の自分の単価が市場でこれくらいだと知りました。会社への貢献度を考えると、もう少し還元率を見直していただけませんか？」と、数字をベースに冷静に伝えるのが、最も成功率の高い方法です。

「辞める」を武器にするのは最終手段

「給料を上げないなら辞めます」という交渉術もありますが、これは諸刃の剣です。一度使うと会社との信頼関係にヒビが入るため、本当に行く当てがある時以外はおすすめしません。

それよりも、「長く貢献したいからこそ、納得感のある報酬で働きたい」というポジティブな姿勢を見せるほうが、長期的な単価アップに繋がります。

外部のオファーを「自分の評価」として提示する

もし他社からスカウトが来ているなら、それを交渉材料にするのは有効です。「他社さんからはこれくらいの評価をいただいているのですが、今の会社で同等の条件に近づけることは可能でしょうか？」と相談する形です。

会社側も、優秀なエンジニアを他社に奪われるくらいなら、単価アップに応じる可能性がすごく高いからです。

ここまで、単価を上げるための戦略を具体的に見てきました。最後に、納得感のあるエンジニア人生を送るための心の持ちようについてまとめて締めくくります。

納得感のあるキャリアのために、数字と向き合う勇気を持つ

IT業界の単価相場やマージン率について、かなり踏み込んだ話をしました。正直、自分の還元率を計算して「思ったより低かった」とショックを受けた方もいるかもしれません。

でも、その事実に気づけたことこそが、現状を変えるための最大の武器になります。数字を知ることは、自分を守ることに他なりません。

正解は人それぞれだと思います。高い単価を求めてフリーランスになるのも正解ですし、安定と福利厚生を重視して正社員のまま還元率の高い会社を探すのも正解です。

ただ、この記事があなたの価値を再定義し、次の一歩を踏み出すための判断材料の1つになれば、それで十分です。

まずは1つだけ、自分の単価を営業に聞いてみることから始めてみてください。それだけで、明日からの景色が少し変わるはずです。

私の経験や集めた情報がすべてではないので、ぜひ他のエンジニア仲間の話や、信頼できるエージェントの情報も見比べてみてくださいね。最終的にはあなたの判断です。

この記事がその材料になれたなら嬉しいです。以上です。

何か1つでも参考になっていれば幸いです。